効果測定は、理解者と賛同者を増やすため

以前の記事「 効果測定とスクラップ&ビルド(教育資源の最適配分)」 をお読みいただいた先生から、「効果測定や成果検証の必要性は十分にわかっているが、作業が増えることに負担感もあり、どうしても二の足を踏んでしまう」とのご感想を頂戴しました。

確かに、指導の効果測定を行うには相応の手間がかかります。「足し算だけのビルド&ビルドから抜け出そう」との文脈なのに、そこに無駄な作業を新たに作るようでは、何を目指しているのかわからなくなってしまいますが、効果的な指導/取り組みなら周囲の先生にも理解してもらい、賛同者を増やしていくべきです。そのために必要な材料(エビデンス)を集め、整えることは決して無駄な作業ではないはずです。

2016/11/11 公開の記事をアップデートしました。

❏ 周囲の理解を得るには、効果を実証的に示す必要性

お一人の先生がどれほど素晴らしい教育を行っても、その恩恵にあずかれるのは、その先生に直接教わっている生徒だけです。

効果を上げている指導や教育手法を周囲にしっかりと伝えて、それに対する理解者と賛同者を増やすことは、より多くの生徒に成長のチャンスを与えることにほかならないのではないでしょうか。

ご自身が感じる手応えや、成果への確信という感覚的なものだけでは、周囲の先生方に納得してもらい、同じ方向に歩む協働者になっていただけるとは限りません。もともと違うアプローチを採っていた方々を巻き込もうとするなら、尚更でしょう。

そこで必要になるのが、効果を実証してみせることです。指導に要する手間の大きさより、得られる効果の方がはるかに大きいことをデータで示すことができれば、「なるほど、ちょっとやってみるか」という気持ちになっていただけるのではないでしょうか。

学校に限ったことではありませんが、周囲を巻き込むには、先ずは自分がやっていることを伝えて、効果のほども含めて取り組みの具体的なところを知ってもらい、一緒にやってみようと思ってもらう、という【認知→理解→共感】という3つの段階を経る必要があります。

最初のステップである【認知】は、いわゆる実践報告や授業公開などでも作れるかもしれませんが、取り組みで得られた効果をデータを用いて実証的に示さないことには、【理解】や【共感】までは進めません。


❏ 新たな工夫で生じた変化に着目して成果を把握

指導法の改善に取り組む中で、新たな工夫を取り込んでみると、生徒の反応やアウトプット(答案や課題のできなど)に変化が見られることが少なくないと思います。

その変化量は、まさに新たに採り入れた工夫がもたらした成果です。

様々な改善を重ねてきた複合的な結果としての「現時点の生徒のパフォーマンス」を伝えるより、「こういう取り組みで、このような変化/改善が生じた」と変化に焦点を当てた方が、取り組みへの理解と共感も得やすく、実践に倣ってみようとする機運も刺激しやすいはずです。

実際、大きな効果を期待してどんどん新しい工夫を採り入れていると、ご本人すらどの工夫がどんな効果を得ているのかわからなくなってしまうことがありますが、そんな状態では、実践報告で周囲の先生に「何がどう作用して得られた効果なのか」は伝えられません。

新たな手法を試すときには、ビフォア/アフターを比較できるよう、改善前の学習評価の結果(答案やレポートに加え、アンケートや行動評価など)をきちんと記録しておき、同じモノサシを改善後の状況に当ててみるのが好適です。

良かれと思い試した工夫が、どれだけの成果を得ているのか、費用対効果は十分か、ネガティブな影響はないかを確かめるにも、改善を図った前と後の比較は不可欠ですが、その比較資料は、取り組みに対する周囲の、認知・理解・共感を得る材料に転用できるということです。

試行錯誤に生徒を巻き込み、成長を足止めするリスクを避ける必要があるのは言うまでもありませんが、実践を伝えて周囲の理解と共感を得ようとするときにも、誤った方向に周囲を巻き込まない(ミスリードを起こさない)よう、客観的な成果検証を前もって行うべきだと思います。


❏ 効果を測定する活動そのものにも賛同者を増やす

繰り返しになりますが、それぞれの先生方が工夫を重ねて得た指導手法に関する知見は、教科や学校の中で認知・理解・共感を得て、指導手法のさらなるブラッシュアップに向けた協働につなげたいもの。

この「効果測定を行うことで、実践への理解者と賛同者を増やす」という取り組みそのものもまた、より多くの先生方に共有・実践してもらうべきものだと思います。発信者が一部の先生に限られては、優れた知見が埋もれたままになってしまいます。

とは言え、周囲の先生方に「取り組みには効果測定を」と熱く語ったとしても、思いは届かないことの方が多いかもしれません。頭でわかっても【認知】や【理解】で止まってしまい、【共感】には至らず、ときには「ブーメラン効果」で余計な反発を生むことすらあり得ます。

【ブーメラン効果】

説得者がコミュニケーションによってほかの人物を説得しようとするとき、説得をすることにより、説得される側が説得者の説得意図とは逆の方向に意見を変えてしまう現象の意味に用いられている。~中略~コミュニケーション・ディスクレパンシーがほとんどないとき、すなわち説得者の態度・意見と被説得者の態度・意見とがほとんど同じときに、この現象が生じるという。

ウィキペディア「ブーメラン効果」より一部改編の上、引用。

必要性を訴えて義務感/やらされ感を刺激するよりも、ご自身の取り組みを伝えるときに効果測定の結果を客観的データで示すことを繰り返す中で、効果測定のやり方そのものを知ってもらったり、データを添えることで説得力などが向上することを実感してもらったりすることを優先する方が、望ましい結果に結びつくようにも感じています。

効果測定という活動そのものへの賛同者を増やすにも、【認知・理解・共感】の3ステップを順番に踏んでいく必要があるということです。


❏ 管理職の立場からの働きかけにも重要な役割

個々の先生や、教科、分掌、学年などの組織が、新しいことを発案してきたとき、効果が見込めそうだと思ったら、管理職の先生方は「それは面白そうだね。かなりの効果も期待できそうだ」といったコメントを添えて活動の開始を承認されているかと思います。

ここでもう一言、「効果が確認できたら、理解者と協力者を増やし学校全体の取り組みに根付かせたいから、データで効果を検証する方法も考えてください」とつけ加えていただきたいところ。

効果が不確かな(あるいは小さい)教育活動にまで教育リソースを分散させてしまっては、学校の教育目標が達成から遠ざかるリスクがあります。活動を承認する以上、効果測定の機会を確保するのは、管理職の責任の一部ではないでしょうか。

効果のない取り組みに生徒を巻き込むことはできませんし、優れた実践を一部のものに止めてしまったり埋もれさせてしまうのでは、より良い学校を作っていくのにブレーキをかけるばかりです。

指導の効果を測定するデータの取得に他組織(分掌や学年など)との連携が必要なときも、組織を跨いだ協力体制が必要な場面でも、管理職の後押しや働きかけがあれば、スムーズな動き出しになるはずです。

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教育実践研究オフィスF 代表 鍋島史一

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